国土交通省新技術情報提供システム NETIS
:HR-990117-VE (掲載期間終了)
RCネット工法選定にあたって【Heads up!!】
本工法は、落石対策便覧(平成29年12月)P159-160に記載されている
「5-5-5実験による性能検証」ではなく、自社独自の性能検証法※を採用しています。
検討にあたっては、その旨を御了承願います。
※実規模実験結果を反映させた動的応答解析による性能照査法
RCネット工法の性能と特徴、構造とは?
RCネットは、金網、ワイヤロープ、RCロックアンカー及び緩衝金具から構成された落石防護網です。
従来の落石防護網のアンカー部分に端末緩衝金具、ワイヤロープ部分の交点にクロス緩衝金具を用い落石によるエネルギーを緩衝金具とワイヤロープの摩擦エネルギーで吸収する特性を持った高エネルギー吸収型落石防護網です。
RCネットは現地条件により4型式の選択が可能。中でも覆式、ポケット式RCネットは最大落石重量200kN(約20t)に対応可能な落石防護網となっています。
RCネットの構造
-
①端末緩衝金具+アンカー
施工範囲の周りにロックアンカーを設置します。ロックアンカーとワイヤロープお接続に端末緩衝金具を設置します。端末緩衝金具はワイヤロープに加わる張力を平均で65(kN)程度に制限するため、ワイヤロープが破断(破断荷重157kN)することなく、同時にアンカーの破断・引き抜けも防止できます。
-
②クロス型緩衝金具
ワイヤロープの交点にクロス型緩衝金具を配置します。クロス型緩衝金具は、ワイヤロープに平均で10(kN)程度の張力が加わると上下左右に動き落石エネルギーを吸収します。
-
③ワイヤロープ
ワイヤロープは3×7、φ18mmを使用し縦2m間隔、横1m間隔に配置します。横ワイヤロープ間隔を蜜にすることでさらに大きな落石に対処することも可能です。
-
④ひし型金網
ワイヤロープ間隔から抜け落ちを防止するため、ひし型金網を併用します。ひし型金網はφ4.0、50×50を使用します。
条件に合わせて4形式から選択可能
-
ポケット式RCネット工法
長大斜面の上部より落石の発生源が存在する場合、ネット上部に支柱を設けて落石を捕捉する形式です。斜面下端部に落石を誘導するスペースがある場合に適用します。
-
ポケットキャッチ式RCネット工法
長大斜面の上部より落石の発生源が存在する場合、ネット上部に支柱を設けて落石を捕捉する形式です。斜面下端部に落石を誘導するスペースがない場合に適用します。(挟小道路・トンネル坑口上等)
-
覆式RCネット工法
落石の発生源となる斜面全体に設置する形式です。
斜面全体下端部に落石を誘導するスペースがある場合に適用します。 -
キャッチ式RCネット工法
落石の発生源となる斜面全体に設置する形式です。
斜面全体下端部に落石を誘導するスペースがない場合に適用します。(挟小道路・トンネル坑口上等)
お問い合わせはこちら
お問い合わせはこちら
RCネット工法 施工手順
主な仮設備
現場内運搬にはトラッククレーンや簡易ケーブルクレーン等が主体となります。現場条件によっては、モノレールによる運搬方法も検討します。
標準的な施工手順フローチャート
施工範囲の測量
設計図書に基づいて測量を行い、設計数量と現地数量の差異を確認します。
斜面形状(凹凸等)によって設計数量との差異が大きい場合は、発注者立会の下で確認を行い、
数量変更の協議を行います。

ロックアンカー組立
削岩機(人力又は機械)を用い、地盤状況に応じて自穿孔(SDタイプ)他穿孔(PBタイプ) を使用します。グラウト注入~養生期間を置いて確認試験を行います。
支柱組立 ※ポケット式のみ
ラフテレーンクレーン・簡易ケーブルクレーンにて支柱を運搬し建込を行います。
その際は、転倒防止として荷締めロープ・レバーブロック等を用います。
その後、支柱間隔保持ワイヤロープ・支柱控えワイヤロープ等の取付けを行います。
金網組立
ひし形金網の設置を行います。
ワイヤロープ組立
ひし形金網上にワイヤロープを配置します。
端末緩衝金具組立
専用器具を用いて端末緩衝金具をワイヤロープに取付け、Uボルトを介してロックアンカーへ 接続を行います。
クロス型緩衝金具組立
ワイヤロープの交点に、クロス型緩衝金具を取付けます。
施工性および維持管理性
・施工に必要な仮設備は一般的な落石防護網工と同程度であり、トラックレーンや簡易ケーブルクレーンまたはモノレールによる資材運搬と、ロープ足場による人力作業が主たる施工手段となり、同等性能をもつ他の落石防護工に比べて大幅な施工日数および経費の削減を実現しています。
・アンカー及びワイヤロープは緩衝金具によって部材に掛かる張力が制限されるため、破損が極めて起こりにくくなっています。また、落石は道路下端へ誘導されるため、日常の施設パトロールで点検が可能です。
※覆式・ポケット式の場合

